前提
減価償却は損益計算書の費用科目です。
減価償却を理解する上では財務諸表に関する知識が必須ですので、財務諸表について知りたい方は下記を参照ください。
財務諸表
財務諸表（特に損益計算書）を理解したら、この記事を読む際に下記を念頭に置きます。
経費が大きくなれば所得は小さくなる
消耗品費
減価償却の説明の前に消耗品費について。
消耗品費はその名の通り消耗品にかかった費用です。
MEMO
消耗品とは使うにつれて価値が減少するもの例えば文房具やパソコンなど。
事業に必要な消耗品であれば、経費になるので消耗品費という科目で帳簿記入し、損益計算書に反映させます。
高額なお買い物
事業に必要な自動車を100万で購入しました。
自動車は消耗品です。
- 自動車の購入費100万円を消耗品費として全額経費に計上できれば、その年の所得は大幅に下がる
- 自動車の価値は、購入した年のみで無くなるわけではなく、購入後数年に渡って減少していく
これらの事情を踏まえて、高額な消耗品について自由な経費計上を認めるのではなく、経費の計上について一定のルールを決める必要があります。
このルールに基づいて経費計上することが減価償却です。
基準
消耗品費に計上できる（＝減価償却が不要）ものは下記のものです。
- 使用可能期間が１年未満
- 取得価額が10万円未満
- 青色申告をしている小規模な個人事業主は取得価格が30万未満（要件要確認）
その他例外がいくつもありますが、まずはここを押さえておきましょう。